【実録】男性教員が育休1年で得たもの｜収入減でも後悔なし！

こんにちは、みかさです。特別支援学校で教員をしながら、FP3級を取得し家計管理にも力を入れているみかさです。

私は3人目の子どもが生まれたとき、男性教員として4月〜3月の1年間、育児休業を取得しました。

「収入が減るのが不安」「職場に迷惑をかけるんじゃないか」「1年も休んでいいのか」——取得前はそんな不安ばかりでした。でも今振り返ると、あの1年は間違いなく人生の財産です。

この記事では、育休を取って良かった理由と、年収600万円の教員が1年間育休を取ったときのお金のリアルをお伝えします。育休を迷っている男性教員の方に、少しでも参考になれば幸いです。

育児休業で得た4つのこと

育休中、毎日子どもと過ごすことで、日々の成長をリアルタイムで体感しました。初めて立った瞬間、初めて言葉を発した日——それを一緒に体験できたことは、父親としてかけがえのない時間でした。

妻と家事・育児を分担することで、お互いの大変さへの理解も深まりました。私は第3子のときに初めて育休を取りましたが、上の2人と比べて明らかに「パパっ子」になっています。子どもと触れ合う時間の長さは、関係の深さに直結すると実感しています。

忙しく働いていた頃は、仕事が人生の中心でした。育休を通じて、時間の使い方や人生の優先順位を見直すきっかけになりました。

育休中に気づいたのは「教育はいかに待つことができるか」ということです。子育てに専念する中で、すぐに結果を求めず、子どもが自らできるようになるのをじっくり待つことの大切さを学びました。この考え方は、教育現場に戻ってからも大いに活きています。

収入が減ったことで、家計をしっかり見直さざるを得なくなりました。家計簿アプリを導入し、日々の支払いをキャッシュレスに統一して自動集計できるように整えました。

仮に月3万円の無駄を削減できれば、年36万円。育休中の収入減少分も数年で取り戻せる計算です。仕事に追われていたら気づけなかったことに、じっくり向き合えたのが育休の大きな副産物でした。

育休取得後、同僚や後輩から「実は育休に興味がある」と声をかけてもらうことが増えました。私の後に育休を取った男性教員もいて、いろいろと相談に乗ることができました。誰かが最初の一歩を踏み出すことで、文化は少しずつ変わっていきます。

育休取得を迷っている方が一番気になるのは「お金」だと思います。私自身の体験（34歳・勤続11年・年収約600万円）をもとに、できるだけ具体的にお伝えします。

結論から言うと、1年間の収入減少額はおよそ150万円でした。

育休中は「育児休業給付金」が支給されます。支給率は67%（7ヶ月目以降は50%）ですが、社会保険料の免除もあるため、実質的な手取りへの影響は下記の通りです。

期間	支給率	支給額（月）	支給額（6ヶ月分）
育休開始〜6ヶ月	67%	約28万円	約168万円
7ヶ月目〜12ヶ月	50%	約21万円	約126万円

給付金の合計は約294万円（1年間）。さらに6月のボーナスは前年度の勤務実績があったため、約60万円が支給されました。純粋な手取り収入は合計約350万円となります。

※育児休業給付金は上限額がありますが、一般的な教員の収入では上限に達しないことがほとんどです。

育休中は健康保険料・厚生年金（共済組合）・雇用保険料が全額免除されます。これが実質的な手取りを底上げしてくれます。6月のボーナスも社会保険料免除の対象となるため、そこでも恩恵がありました。

育休中に気をつけたいのが住民税です。4月から育休を取得した場合でも、4・5月分の住民税はしっかり支払う必要があります。また給付金の初回振込は6月頃になるため、育休開始から2ヶ月ほどは貯金でカバーする必要があります。事前に数十万円の手元資金を確保しておくことをおすすめします。

なお、妻が専業主婦で育児休業給付金（非課税）のみの収入だった我が家は、復帰後の住民税が大幅に軽減されるメリットもありました。家族構成や配偶者の収入によって異なりますので、自治体のHPや計算シートで確認してみてください。

150万円を「失った」と考えるか、「1年間の子育て参加に支払ったコスト」と考えるか。私は後者でした。その時しか見られない成長を間近で見られる。その価値は、お金には換算できないと感じています。

1年間の育児休業は、私にとって「キャリアのブランク」ではなく、人生の大きな投資でした。家族との絆、価値観の変化、家計管理の力——どれも仕事を続けていたら得られなかったものです。

育休を迷っている男性教員の方がいれば、私は心から「ぜひ挑戦してみてください」と伝えたいです。一歩踏み出すことで得られるものは、想像以上に大きいはずです。

最後までお読みいただきありがとうございました。